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【産業医寄稿】産業医と主治医の連携、メンタルヘルス不調者の復職で何が必要か

メンタルヘルス不調で休職した労働者の職場復帰がスムーズに進まないといった現状が指摘されているほか、復帰後にも再休職や退職が多いことが知られています。このため、主治医(主に精神科医や心療内科医)と産業医の連携が重要視されていますが、現実には障害も少なくありません。今回は、産業医と主治医の連携に必要とされていることを考えます。

◆産業医と主治医の連携が重要な理由

メンタルヘルス不調者が増加しており、それに伴い休職に至る社員も少なくありません。そうした方は、精神科や心療内科を受診し、治療を経たうえで復職しますが、その後の再休職率や退職率が高いことが知られています。そういった観点からも、産業医と主治医は十分に連携し再休職予防を念頭に復職を考えないといけません。しかし実際は、多くの産業医が主治医との連携に苦慮しているといった報告や、診断書に実際の病名を反映させていないといった報告が出ている状況です。

そもそも、なぜ連携が必要なのでしょうか。まず、連携が全くないことによるリスクについて考えてみます。その場合、主治医も産業医も情報量が限られ、社員の主観的な訴えに過度な影響を受けます。メンタルヘルス不調の背景要因や職場要因を正確に認識できず、判断の歪みや、誤診にさえ繋がりえます。こういったリスクを回避するためにも、有効な連携が必要なのです。


◆連携に必要なのは役割分担

連携を複雑にしているものの一つとして、他の内科系や外科系の疾患と違い、客観的な指標が欠如していることや病態が多様化していること、一部の社員は頻回に休職を繰り返すためではないかと思われます。

こうした現実を乗り越えて連携するには、主治医が疾病性を重視し、産業医は事例性を重視するといった役割分担が重要です。以下に、産業医と主治医が連携するために必要と思われることを両者の立場から挙げます。



<産業医に求められること>

● 社員の上司、人事労務担当者などと共同して支援する
● 復職支援に向けた主治医との連携能力
● 事例性・疾病性の観点から、医療関係者として病態を理解する
● 社員の主観的判断に留意しつつ、社員の職場へのスムーズな適応を支援する
● 職場環境改善に寄与するような支援を目指す
● 精神科医療への関心を高め、関連動向に注目したうえで理解を深める



<主治医に求められること>

● 職場との連絡や連携の意義を理解したうえで積極的に取り組む
● 外部との連携に必要な人員の確保
● 事例性・疾病性の観点から、安定した復職を目指して支援する
● 患者の主観的判断に留意しつつ背景にある職場内要因、職場外要因について十分な理解をする
● 産業保健関連に今まで以上に注目して研鑽を積む

◆連携への現実的な第一歩とは

とはいえ、上記はかなり理想に近いために、現実の産業保健現場や臨床現場ですんなりと導入するわけにもいかないでしょう。実際に産業医の多くは専属よりは嘱託で、巡回は月に1度、しかも精神科以外の医師が担っていることが多く、前述のような取り組みは難しいことが多いです。また主治医の側も、忙しい臨床の合間に産業医から突然の電話が来たり書面が来ても困惑するようなケースも少なくないと想像できます。

そこで、現実的な第一歩としては、顔の見える関係を作ることやなじみの精神科医、産業医を探すところから始めてみてはいかがでしょうか。
そうすると今までの電話や文書上でのやりとりに膨らみが増し、行間を埋めるような連携が取れるように思えます。手間に感じる向きもあるでしょうが、それが社員の早期復職・安定就労につながれば、医師を含め全員がHappyになれるのではないかと考えています。

堀輝
堀輝

産業医科大学を卒業後、精神科医として臨床、研究、教育に業務。その間、複数の専属産業医、嘱託産業医を経験。現在は産業精神医学関連の臨床、研究に従事する傍ら、ストレスチェックや嘱託産業医業務を行っている。

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