catch-img

プレゼンティズム、アブセンティズムから考える健康経営

人事労務の仕事を通して、「プレゼンティズム」「アブセンティズム」というキーワードに触れる機会は増えていませんか。それは、これらのワードが従業員の健康に対する投資対効果(ROI)を測るための指標として注目を集めているからです。

本記事では「プレゼンティズム」「アブセンティズム」という言葉の意味をはじめ、改善に取り組むメリットをご紹介します。もしこの2つを理解し、従業員のアクションまで落とし込めれば、自社の生産性向上や経営陣への健康経営に向けたアピールにもきっと役立てられるはずです。

プレゼンティズム、アブセンティズムとは?

健康への投資効果を見える化するための指標として活用される「プレゼンティズム」「アブセンティズム」。ここではこれらの言葉が表す意味について、簡単にご説明します。

プレゼンティズム 

プレゼンティズムというのは、「出勤しているにも関わらず、心身の健康上の問題が作用して、パフォーマンスが上がらない状態」です。

例えば、鼻づまりで頭がボーッとして仕事に集中できなかったり、メンタル面の不調から思うように行動できなかったりなどが挙げられます。人によって原因は異なり、発熱、二日酔い、寝不足など不調な状態で働くこともプレゼンティズムの一種です。

これらはケアレスミスの増加をはじめ、作業効率や集中力の低下を引き起こすと言われています。

 つまり体調が悪いにも関わらず無理して業務をすることで、結果として業務生産性が低下している状態を指します。

アブセンティズム

アブセンティズムは、「心身の体調不良が原因による遅刻や早退、就労が困難な欠勤や休職など、業務自体が行えない状態」です。

これらの状況では、業務に携わる機会自体が減少するため、結果としてチームや組織の業務生産性や業務効率が落ちる要因になると考えられています。

プレゼンティズム・アブセンティズムが企業に与える損失

では実際、「プレゼンティズム」「アブセンティズム」がどれだけの損失を企業に与えているのでしょうか。

以下は、厚生労働省のコラボヘルスガイドラインに事例として紹介されている「米国金融関連企業の健康関連コストの全体構造」です。ご覧いただいたように、プレゼンティズムがコストの半数以上を占めています。


(引用元;厚生労働省保険局 コラボヘルスガイドライン P.20 )

日本企業についても、同様の報告が東大の研究チームからされています。

(引用元:東京都福祉保健局『健康経営って何?~ 職場の健康づくりが企業の成長につながる ~』P.11

経済産業省が公開している「健康経営の推進に向けた取組」でも日々の生産性の損失である、プレゼンティズムが医療費・アブセンティズムよりもコスト割合を大きく占めていることが分かります。

「プレゼンティズム」「アブセンティズム」どちらも健康経営に取り組む上で向き合わないといけない問題ですが、「プレゼンティズムの改善」は早急に取り組まなくてはならない課題だと言えます。

プレゼンティズム・アブセンティズムを改善するメリット

ここからは企業がプレゼンティズム・アブセンティズムを改善するメリットをご説明します。以下はその一例です。

【改善メリット】

・医療費、保険費の削減

・従業員の主体的な労働意欲の増加

・企業全体の労働生産性の向上

など。

実際に、健康リスクと労働生産性の関係について行われた研究では、健康リスクの数が増えるほど労働生産性の損失につながると言われています。


(引用元:東京大学 政策ビジョン研究センター 健康経営研究ユニット「健康経営」の枠組みに基づいた健康課題の可視化及び全体最適化に関する研究 P.4

上記から推測するに、プレゼンティズム・アブセンティズムだけの改善を考えるのではなく、従業員の健康問題も含め包括的に対策を検討することが重要です。

つまり健康経営の実践を通して従業員が健康になれば、プレゼンティズム・アブセンティズムの改善、それによる医療費・保険費削減、従業員の業務意欲向上、企業の労働生産性を底上げできます。

もし、経営者がそれぞれの問題を独立して考えている場合には、人事労務担当者の方で、こうしたグラフを用いて包括的に従業員をケアしていく必要がある旨を伝えてみてはいかがでしょうか。

今日からできる!改善に向けた一歩

では、プレゼンティズム・アブセンティズムの改善に向けて、企業としてどのような取り組みができるのでしょうか。ここでは「プレゼンティズムの計算式」「他社事例」の2つをご紹介します。

1.プレゼンティズムの計算式から知る企業損失額 

プレゼンティズムの損失金額計算法として、「WHO-HPQスケール」を用いた方法を説明します。

世界保健機関(WHO)が提供している「健康と仕事のパフォーマンスに関する調査票(HPQ)」から、損失コストの計算に必要な「プレゼンティズム」を算出します。

同調査票から求められるのは、損失コストの計算に必要な「相対的プレゼンティズム」と健康リスクとの相関分析に使用される「絶対的プレゼンティズム」の2種類です。一般的にプレゼンティズムコストは、「プレゼンティズム損失割合×賃金」によって算出すると言われています(※1)。

以下に、【質問事項】と【計算方法】をそれぞれまとめました。



【質問事項】

【B9】次の0から10点までの数字は、仕事の出来を表したものです。0点は、あなたの仕事を他の誰かがやって最悪だった時の出来、10点は一番仕事の出来る人がやった場合の出来とします。あなたと同じような仕事をしているたいていの人たちの、普段の仕事の出来は何点くらいになるでしょうか。

【B10】同じく0から10点で表すと、過去1~2年の、あなたの普段の仕事の出来は何点くらいになるでしょうか。

(最近1~2年間に今の職場でお仕事をはじめられた場合には、以前の職場での仕事の出来も含めて考えてください)

【B11】同じく0から10点で表すと、最近4週間(28日間)の、あなたの全般的な仕事の出来は何点くらいになるでしょうか。(勤務評定とは関係ありませんので、思った通りにお答えください。)

(引用元:WHO 世界精神保健日本調査版「世界保健機関(WHO)健康と仕事のパフォーマンスに関する調査票」短縮版

※記載に合わせ、質問項目の一部を抜粋・抄訳しております。

【計算方法】

・相対的プレゼンティズム=B11/B9 (範囲=0.25-2.0)※0.25>は 0.25 に、2.0<は 2.0 にレンジ修正

・絶対的プレゼンティズム=B11*10 (範囲=0-100%)

→「プレゼンティズム損失割合×賃金(円)」によって、プレゼンティズムコストを算出。

(引用元:厚生労働省  「健康経営」の枠組みに基づいた保険者・事業主のコラボヘルスによる健康課題の可視化P.14-P16



2.他社事例から企業研究

他社の事例を知ることも、自社対策を検討する上では重要です。例えば、株式会社DeNAはCHO室という従業員の健康を考える部署を設け、健康経営に関する取り組みを進めています。その中の活動のひとつに、従業員のプレゼンティズムを金額で示し、企業損失を見える化する取り組みをしています。

他にもSCSK株式会社ではデスクを1.5倍に広くすることで従業員の作業効率や快適性を高めたり、社内クリニックを整備することで健康状態の定期的なチェックに役立てたりしています。

経済産業省が公開している「健康経営オフィスレポート」のP.13〜に多数の事例が紹介されていますので、併せてご覧ください。

経済産業省 健康経営オフィスレポート

まとめ

プレゼンティズム・アブセンティズムという言葉や改善に関心のある人事労務担当者に向けて、内容の説明や改善に向けて企業が行える取り組みをご紹介しました。

これらの要素は、企業の労働損失の見える化に欠かせない指標です。自社の現状を定量的に伝えるのはもちろん、経営陣への健康経営の施策提案などにもぜひ活用してみてはいかがでしょうか。

引用:

※1.厚生労働省  「健康経営」の枠組みに基づいた保険者・事業主のコラボヘルスによる健康課題の可視化


参考:

東京大学政策ビジョン研究センター 健康経営研究ユニット


人気記事

1

嘱託産業医への報酬はどれくらい?相場や決まりなど。

「産業医の採用コストっていくらが適正なの?」と不安に思う方は多いのではないでしょうか。 すでに産業医がいる企業でも、雇用形態を変えることでコストを抑えることもできるかもしれません。 本記事では、産業医の報酬相場や決まりなどをご紹介します。

2

産業医との契約形態にはどのようなものがあるか

産業医との契約にはいろいろなケースがあるのをご存じでしょうか? 大きく分けると、産業医と企業が直接契約するケースと、間に企業をはさんで間接契約するケースの2つの方法があります。 本記事では、多くの企業が採用する直接契約について解説します。

3

2020年度から義務付けられる受動喫煙防止対策。企業の法的責任とは?

2020年4月1日より施行される健康増進法の改正によって、従業員の望まない受動喫煙を防止することが企業責任のひとつに加わりました。法律改正によって、人事労務担当者は受動喫煙防止や社内のたばこ問題解決に向け、より一層の対策が求められることになります。 本記事では受動喫煙対策関連の法案が設立された背景をはじめ、企業としての法的責任や対策についてご紹介します。厚生労働省が紹介する各種支援制度、他社事例等もご説明しますので、受動喫煙問題を検討する担当者にとってはどれも見逃せない内容ばかりです。

4

プレゼンティズム、アブセンティズムから考える健康経営

人事労務の仕事を通して、「プレゼンティズム」「アブセンティズム」というキーワードに触れる機会は増えていませんか。それは、これらのワードが従業員の健康に対する投資対効果(ROI)を測るための指標として注目を集めているからです。 本記事では「プレゼンティズム」「アブセンティズム」という言葉の意味をはじめ、改善に取り組むメリットをご紹介します。もしこの2つを理解し、従業員のアクションまで落とし込めれば、自社の生産性向上や経営陣への健康経営に向けたアピールにもきっと役立てられるはずです。

5

派遣社員は「労働者数50名以上」に含める?産業医の選任のほか、企業の義務とは

社員が健康に働けるようにする健康経営の考え方が進む中で、その実現のために、産業医の配置もまた重要とされています。配置の際の「労働者数50人以上」という条件に対して、派遣社員は含めるのでしょうか。この記事では、労働者数が規定数を超えた場合に発生する企業の義務、また派遣元が派遣社員に実施すべき義務に関して解説していきます。この記事を読めば、自社に見合った健康経営と、産業医の見つけ方に役立てられます。

関連記事

長時間労働はなぜ問題になるのか?労働環境を見直すべき理由

健康経営とは

国内では長時間労働が大きな社会問題となっています。ワークライフバランスを見直す動きが活発になる中で、企業は労働力をどのようにして確保していくか、長時間労働をどうやって回避していくかを考えなければなりません。この記事では、長時間労働による問題点や回避方法の観点から、労働環境を改善する必要性について解説していきます。

ストレスから立ち直る強さ!レジリエンスとは?

メンタルヘルス

従業員50人以上の職場でストレスチェックが義務化されていることから分かるように、仕事にはストレスが付きまといます。人間であるため、ストレスがかかると傷ついてしまうこともあるでしょう。大切なのは、いかにストレスから立ち直るかです。 この記事ではストレスから立ち直る強さであるレジリエンスとは何かや、どうやったらレジリエンスを高めることができるかをお話します。

ヘルスリテラシーと健康経営

健康経営とは

日々業務をこなし、順調な経営に貢献してくれる従業員は、企業にとってまさに宝ともいうべき存在。経営者の皆さんは、そんな従業員の「健康」にもしっかり気を配っているでしょうか?生産性向上のためには、企業として従業員の「ヘルスリテラシー」を高めることも大切なポイントなのです。 今回は、健康への意識を高めるヘルスリテラシーの基礎知識や、企業が得られるメリットをはじめ、健康経営との関連性などについて解説します。

【産業医寄稿】ラインケアはどのように行えばいいの?

専門家コラム・インタビュー

厚生労働省が発表している平成30年度の労働安全衛生調査(実態調査)の調べによると、現在の仕事や職業生活に関することで、強いストレスとなっていると感じる事柄がある労働者の割合が、58.0%でした。さらに、精神障害による労災認定件数も、右肩上がりに増え続けている状況です。  「自分の周りは、メンタルヘルス不調と関係のない話だ」と思っていても、いつ、だれがメンタルヘルス不調になるかは、分からない状況であることは分かって下さい。そのために、常に予防する意識は持っておく必要があります。  平成18年3月に厚生労働省は、労働者の心の健康の保持増進のための指針において、4つのケアを上手く機能することが大切であると示しました。4つのケアとは、具体的には、「セルフケア」「ラインケア」「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」「事業場外資源によるケア」になります。その中でも、今回は、管理監督者が行うラインケアについてみていきましょう。

ウェルビーイングの意味とは?ウェルビーイング経営の意義と実践法

ウェルビーイング

ウェルビーイングの意味とは「自身も周囲の環境も『良好な状態』にある」という概念のことです。近年、健康経営が意識される中でウェルビーイングをキーワードにした企業が増えてきたように感じます。ここでは、ウェルビーイング経営について紹介していきます。

お問い合わせ

産業医の採用ついて、健康経営の取り組みについて、お困りではありませんか?
お見積り、ご相談は完全無料ですので、お気軽にお問い合わせください