平成18年3月に厚生労働省が、「労働者の心の健康 の保持増進のための指針」（以下、メンタルヘルス指針）を定めました。この中には、働く人の精神的な健康の保持増進のために、４つのケアを上手く機能することが大切であることが述べられています。 ４つケアとは、具体的には、「セルフケア」・「ラインケア」・「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」・「事業場外資源によるケア」になります。これだけストレスが過多になった時代なので、誰もがメンタルヘルス不調になる可能性があります。だからこそ、誰もがその予防方法を知って、実践する必要があります。 そこで、自分自身でできるメンタルのケアとして、セルフケアが該当します。ただ、このセルフケアについて、聞いたことがある人がいても、自信を持って「セルフケア出来ています！」と言える人は少ないのではないでしょうか。
人事労務の仕事を通して、「プレゼンティズム」「アブセンティズム」というキーワードに触れる機会は増えていませんか。それは、これらのワードが従業員の健康に対する投資対効果（ROI）を測るための指標として注目を集めているからです。 本記事では「プレゼンティズム」「アブセンティズム」という言葉の意味をはじめ、改善に取り組むメリットをご紹介します。もしこの2つを理解し、従業員のアクションまで落とし込めれば、自社の生産性向上や経営陣への健康経営に向けたアピールにもきっと役立てられるはずです。
「健康経営優良法人」という認定制度をご存知でしょうか。これは経済産業省が進めるヘルスケア産業政策のひとつで、本制度を一言で説明するならば「健康経営に取り組む優良企業の見える化」です。 健康経営のマイルストーンとして、認定取得に向けた動きが徐々に広まってきました。 もし認定に向けた行動をすぐに起こせない場合でも、「健康経営優良法人の取得基準」は健康経営に向けた取り組みを議論する際に参考となるはずです。 本記事では健康経営に取り組んでいる人事労務担当者に向けて、健康経営優良法人認定制度の概要や認定方法をはじめ、認定のメリット・デメリットも含めご紹介します。 どの知識も、健康経営優良法人認定をすぐに目指す企業の担当者はもちろん、健康経営の最初の一歩を考えている担当者にとっても、理解してほしい内容です。
「ウェルビーイングを取り入れた経営って、一体どのような内容だろう？」 ーー健康経営が意識されるようになり、「ウェルビーイング」をキーワードにした経営施策や方針提案を求められる人事労務担当が増えてきました。
この数年で健康経営という言葉が上場企業を中心に浸透しました。その一方で、「どのようにして自社へ取り入れたら良いのか？」と悩む担当者も少なくありません。 この記事では「健康経営を導入するメリット」「健康経営を取り入れるための3つのステップ」など、健康経営を取り入れる上で理解してほしい内容を紹介します。
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